アニマルセラピーの効果や資格、専門学校や求人状況を紹介。犬や猫など動物とのふれあいで心が癒され健康を取り戻した老人ホームの高齢者や自閉症の子供、うつ病の患者の実践例があるアニマルセラピーの体験情報。
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アニマルセラピーの効果とともに資格や専門学校、求人状況を紹介しています。アニマルセラピーは本来、動物を介在させた治療を指す言葉です。病気の治療を目的とする動物介在療法、動物とのふれあいで情緒的な安定効果をもたらす動物介在活動、教育現場で動物と関わる楽しみと喜び命を大切にする心を養う動物介在教育を含んだ物の意味や役割として日本では広く使われています。
アニマルセラピーとは、アニマル・アシステッド・セラピー(AAT)の略語で、動物介在療法と訳されます。日本においては、病気の治療に限定せず、動物とふれあうことで、心身によい効果をもたらすようなレクリエーション活動も含めてアニマルセラピーとよんでいます。近年、犬や猫、馬やイルカなど動物とのふれあいを通して心が癒され、健康を取り戻したという実践例が、テレビや雑誌などでよく紹介されるようになりました。それに伴って、アニマルセラピーにたずさわりたいという人の数も、増えています。
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アニマルセラピーに関する公的資格は、まだありませんが、犬や猫、馬やイルカなど動物とともに心のケアをすることに興味を抱いたら、一度、日本動物病院福祉協会が立案したCAPP活動(人の動物のふれあい運動)に、参加してみると、よいでしょう。CAPP活動とは、獣医師とボランティアが、小動物、主に犬を伴って、福祉施設や病院などを訪問し、動物の持つやさしさや、温もりにふれてもらうという活動です。動物とのふれあいが、こんなに人の心をあたたかくするのか・・・と、アニマルセラピーが秘めた可能性に、驚かされることでしょう。 アニマルセラピーについて、もっと詳しく学び、自ら率先してセラピー活動を実践したいと思う人は、民間の専門学校において、アニマルセラピーに関係する専門知識や技術を習得することが出来ます。アニマルセラピーの仕事は教育や医療、福祉の現場で、人と動物の間の橋渡し役となるためには、動物のしつけや飼育についての知識に加えて、社会福祉や心理学、介護法や心理カウンセリング法などを学び、人間についての理解を深めることが求められます。動物介在療法士、アニマルセラピーコーディネーター、アニマルセラピーインストラクターなど、名称やカリキュラムは、各学校によって異なりますが、動物と人間双方を慈しむ心をそなえた優秀なセラピストの育成は、ストレスの多い現代社会に、益々必要とされるようになるでしょう。
アニマルセラピーによってもたらされる効果は、何よりもまず、精神的作用です。動物の愛らしいしぐさに思わず笑いを誘われ、触れたときのあたたかさに安心感が深まります。犬や猫、イルカなど、感情表現が豊かな動物とともに過ごしているうちに、自閉症の子供たちやうつ病の患者さんに次第に生き生きした感情が甦ったという実践例が、たくさんあります。アニマルセラピーのそういった精神的効果は、生理的な効果へとつながります。例えば、リラックスして、幸福感を味わうとき、血圧や脈拍が安定します。ストレスによって起きていた身体の不調が、軽減されるのです。とりわけ身体への効果がはっきりと認められている乗馬療法は、ヨーロッパにおいて、高齢者のリハビリに積極的に活用されています。また、アニマルセラピーの社会性の効果が挙げられます。たとえば、動物介在教育においてなら、動物の世話をする過程で責任感が芽生え、役割を果たしたときの達成感が自尊心につながり、大人になったとき、社会の中で自分の価値を見失わず生きていくことが出来る人間になるでしょう。高齢者施設において、口数も少なく孤独だった老人が、動物を仲立ちにして、施設の仲間と相互交流を楽しむようになったというアニマルセラピーの実践例も、社会性の改善効果といえるでしょう。
アニマルセラピーの公的な資格というものはなく、職業としては、まだ確立されていないので、「薬剤師募集!」「看護士募集!」というように、求人広告で、「アニマルセラピスト募集」と掲げられることは、残念ながら、今のところないようです。でも、アニマルセラピーの仕事をしたい場合、専門過程でとくに学んだ経験がなくても、ボランティアとして愛犬を伴い、獣医師とともに、高齢者施設や養護施設などを訪れ、セラピーの現場に参加することができます。現在は、職業として確立されてなく、求人も少ないものの、今後、高齢者施設や、障害者施設、病院や、学校現場などにおいて、アニマルセラピーの効果が果たす役割は、決して小さいものではないはずです。心に潤いをもたらし、暖かい感情を呼び覚まし、ひいては、失われていたさまざまな機能をよみがえらせるほどの、アニマルセラピーが秘めている潜在力を、社会の中で、充分に生かしていくためには、専門知識を備えた人材の育成と、その積極的な雇用が、強く望まれるところでしょう。